必ず来る首都直下地震に備える

　東日本大地震の影響で首都直下M7地震の発生確率が高まったことから、東大地震研究所が「４年内７０％」と発表し話題になっている。ところがその直後、京大防災研究所からの発表が「５年以内２８％」「３０年以内６４％」と発表したことで、これをどのように受け止めたら良いのか一般市民の間で混乱しているようにみえる。そこでそもそもこの発生確率とはなにか調べてみた。

＜グーテンベルグ・リヒター則＞
ある地域である期間内におこる大きな地震と小さな地震の数には相関関係があるというグーテンベルグ・リヒター則という計算方法があって、この法則によるとマグニチュードが1小さくなると地震の発生 数は8～10倍になるという。ある地域でマグニチュード1の地震が8回〜10回起こるとマグニチュード2の地震が1回起こるというような関係があるということから大きな地震の発生確率を計算する。

◯期間内に発生する地震のマグニチュード(M)毎の個数N(M)は 次の式で表せる。 

log₁₀N(M)=a-bM

ある地域におけるある期間のデータをもとに大きな地震の発生確率を割り出すのだが、大きな地震は滅多にこないため大きな地震は長期間、小さな地震は頻繁にあるので最近だけの短期間のデータを使って計算するので、採用するデータの期間、範囲の広さの取り方によって計算結果が大きく変わる。

「４年内７０％」は昨年3月11日から9月10日に首都圏で約350回発生したM3以上の地震をもとに計算した結果だというが、3.11地震の直後には首都直下地震の可能性を示す地震が頻発していて、地震専門家の間で非常に心配されていた事が今頃になって分かってきた。

反響の大きさに驚き、その後東大地震研究所が最新のデータをもとに再計算した結果、4年以内で50％以下、30年以内では83％以下に下がったと発表した。数字はあくまでも確率であること、また、誤差を含んでいるという事を理解し冷静に対応したいものだ。

　東京はもともとフィリピン海、太平洋、ユーラシアの3枚のプレートが交錯する場所にあり、地震が起きやすいことは周知されているが、東日本大震災を契機に地震の頻発する期間に入ったと考えられる。建築物の耐震化をすすめ、大地震で倒壊しない建物を増やす事が地震被害を減らすためにもっとも効果がある。倒壊した建物から出火した火災は消す事ができないことを肝に銘じなければならない。（林秀司）